”EBITDA”というワードを、一度は目にされたことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか？
”EBITDA”は近年、企業評価の際に用いる指標として注目が高まっています。特に、グローバルに事業展開を行う企業の投資状況を評価したり、業種の異なる企業間の経営成績を評価したりするのに用いられます。また、事業や企業そのものを売買するM&Aでは、その事業や企業の「本業で稼ぐ力」を測るためによく利用されます。このEBITDAという指標は、企業価値評価（バリュエーション）の手法の1つである「マーケットアプローチ」で活用されます。
また、”EBITDA”と”EBIT”よく似た指標として混同されがちです。
この記事では、”EBITDA”の概要、読み方、計算方法、メリット及び注意点、また”EBIT”との違いについても徹底的に解説します！大企業からスタートアップ・ベンチャー企業まで、経営や財務に関わる方必見です！！
EBITDAとは？読み方は？
”EBITDA”とは”Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization”の略で、日本語での読み方は「イービットディーエー、またはイビットダー」と呼ばれています。
直訳すると、「税金(Taxes)」を「差し引く前(Before)」の「利益(Earnings)」に「金利(Interest )」と「減価償却費(Depreciation and Amortization)」を足したもので、「金利支払い前、税金支払い前、減価償却費控除前の利益」です。ちなみに、”Depreciation”は土地や建物、機械装置などの有形固定資産の減価償却費、”Amortization”はのれんやソフトウェアなどの無形固定資産の償却費のことを指します。
EBITDAは端的に言えば、「本業で稼ぐ力を示す指標」で、税引前利益に支払利息と減価償却費を加えて算出されます。資本構成や税率、減価償却方法による影響を受けないため、企業間の収益比較時に好まれる指標です。
国際的企業の収益力は、国により金利水準や税率、減価償却方法などが異なるため、一概に比較することはできません。その点、”EBITDA”はその違いを最小限に抑えて利益の額を表せることから、グローバル企業、あるいは設備投資が多く減価償却負担の高い企業などの収益力を比較・分析する際に用いられます。
参考：SMBC日興証券
EBITDAの計算方法
EBITDAの計算式は、各企業によって微妙に異なっています。今回は例として、２つの計算式を紹介します。
①EBITDA＝営業利益＋減価償却費
この式が最も一般的な方法として広く知られています。EBITDAの該当部分を図で示すと以下の通りです。
②EBITDA＝税引前利益＋支払利息＋減価償却費
EBITDAの構成要素
ここではEBITDAの各構成要素について説明します。
①税引き前利益
法人税などを控除する前の利益です。税引前利益を用いるのは、国ごとの税率の違いによる利益への影響を抑えるためです。
②支払利息
借入金や社債などに対して支払う利息です。支払利息を足し戻すことによって、各国の金利差による利益への影響を抑えることができます。
③減価償却費
資産の購入費用を耐用年数で割った額です。減価償却費を足し戻すのは、減価償却費はキャッシュ（現金及び現金同等物）の支出を伴わない非資金費用項目のなかでも利益に与える影響が大きいためです。これにより、減価償却方法の変更や各国の会計基準の違いによる利益への影響を抑えられます。
EBITDAのメリット
”EBITDA”のメリットとして、以下の2点が挙げられます。
①減価償却の影響を排除できる
”EBITDA”は短期的な利益の圧迫要因となる減価償却費を含んでいるため、例えば、設備投資額が多くなった年はその分だけ影響を受けてしまうという事態を回避できます。
②資金調達手段に左右されない
EBITDAは金利を足し戻しているため、借入金などの外部からの負債の過多といった資金調達パターンにとらわれない数字を見ることができます。
EBITDAの注意点
一方、”EBITDA”の注意点としては、以下の2点が挙げられます。
①EBITDAの構成要素に考慮が必要
EBITDAの構成に注意を払う必要があります。実際に簡単な数値を式に当てはめて考えてみましょう。
復習になりますが、EBITDAの式は“EBITDA＝①税引前利益＋②支払利息＋③減価償却費”でした。ここで例として、Ａ社とＢ社のEBITDAを比較してみましょう。
A社は、①税引前利益＝１、②支払利息＝0、③減価償却費＝10であるとします。そうすると、A社の”EBITDA＝1 + 0 + 10＝11”となります。つまり、EBITDA=11の内訳は、”税引前利益＝１ ＜ ③減価償却費＝10”となります。
一方B社は、①税引前利益＝10、②支払利息＝0、③減価償却費＝1であるとします。そうすると、B社の”EBITDA＝10 + 0 + 1＝11”となります。つまり、EBITDA=11の内訳は、”税引前利益＝ 10 ＜ ③減価償却費＝1”となります。
EBITDAの数値だけを見れば、A社もB社も同じ‟11”です。しかし、EBITDAの内訳として、A社は設備投資よりも営業利益が大きな割合を占めているのに対して、B社は純粋に稼いだ額よりも将来を見越した投資が大部分を占めています。
このように、EBITDAを企業評価の指標として用いる際には、EBITDAそのものの数字にとらわれるのではなく、その構成要素にも目を向けることが重要です。
②税金に注意
EBITDAの算出の際に税制や税率の影響を排除できるメリットがあります。しかし裏を返せば、EBITDAには支払税金分が含まれているため、実際の利益はその税金の分だけ小さくなることも念頭に置いておく必要があります。
EBITDAとEBITの違いは？
続いて、”EBITDA”とともによく比較される指標である”EBIT”との違いについて解説します。
”EBIT”とは、”Earnings Before Interest Taxes ”の略で、日本語では「イービット」と呼ばれています。直訳すると、「税金(Taxes)」を「差し引く前(Before)」の「利益(Earnings)」で、「支払金利前税引前利益」です。
計算式は、「EBIT＝税引前利益＋支払利息－受取利息」です。
”EBITDA”と”EBIT”の違いは、「減価償却費(Depreciation and Amortization)を計算に加えるか否か」にあります。減価償却費が赤字になることは基本的にはないため、EBITDAの数字はEBITと比べて大きくなります。
EBITの特徴は、「借入金の支払利息分を除いて算出される利益である」ということです。起業して間もないスタートアップ・ベンチャー企業であれば、資金調達のための借入金が多くなったり、事業拡大に意欲的な企業であれば、積極的な投資による借入金が多くなったりすることがあります。この場合、借入金の支払利息を加えない利益をみることで、事業自体の経営状況を判断することが可能です。
EBITDAは国際的に企業間の比較を行いたい場合や、設備投資が大きく、減価償却費が結果的に膨らむ大企業や製造業などに有効と言えます。
一方で、EBITは同業間で利益水準を比較したい場合や、借入金が多く、会社として大きな固定資産を持たないことも多いスタートアップ・ベンチャー企業の評価を行う場合などに望ましい指標です。
まとめ
EBITDAは、近年世界中で注目が高まってきている財務分析指標です。収益力に関する企業間の考え方の差異を排除し、統一された基準で現金を稼ぎ出す力を測ることができる一方で、利益換算時に気を付けなければならないこともあります。
EBITDAのメリットと注意点、EBITとの違いをしっかりと理解したうえで、企業評価の際に利用されてみてはいかがでしょうか？
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