ヨーロッパの信頼できるドローンメーカーParrot社は、提供するハードウェアとソフトウェアのエコシステムを通じて10年以上、ドローン業界のニーズに応えてきました。さらに、経験豊富な業界パートナー企業と共にそのプラットフォームの提供を強化し続けています。
Parrotが発表した「ANAFI USA」、同社が展開するコンシューマー向けドローン「ANAFI」の使いやすさに、エンタープライズ向けの高いデータセキュリティを組み合わせたモデルとなる。米国で製造されており、米軍用に設計されたドローンと同じハイエンドのセキュリティや耐久性、カメラ機能を備えている。重量500gの機体に、FLIR Boson搭載の32倍ズームカメラ、IP53の保護等級を取得し、高機能と高いセキュリティを盛り込んだモデルである。
中国製ドローンのセキュリティに懸念が高まる背景で、「USA」を入れることで米国製の安心感を売りにしている。
| ドローン | コントローラー | |
| 展開サイズ | 282x373x84mm | 153x152x116mm |
| 折りたたみサイズ | 252x104x82mm | 94x152x72mm |
| 重量 | 500g | 283g |
迅速な展開と簡単な操作、高い耐久性
電源を入れてから、1分もかからずに離陸が可能。また、GPSなしの屋内動作や、手のひらからの打ち上げも可能となっている。機体重量はわずか500gながら、飛行時間は32分とクラス最高を誇る。USB Type-Cによる充電が可能で、実際の運用現場のニーズを満たす設計となっている。
ANAFI USAは防水防塵性能IP53を持っており、雨天時など過酷な飛行条件下でも防水性と防塵性を備えた優れた耐候性を備えている。加えてGPSを使用せずに建物内でも操縦可能で屋内で離陸後、窓から外に移動し、ミッションが完了すると出発点に戻ります。
地上から50cmの高さで飛行している際の騒音レベルはわずか79dBと、小型ドローンとしては静音性にも優れたドローンである。
FLIR Boson搭載の32倍ズームカメラ
2つの21メガピクセルカメラを中心に設計されており、最大5km離れた場所からでもオペレーターが対象の詳細を確認することができる。50mの距離から1cmの細部を正確に見つけることができる解像度である。ジンバルの手ブレ補正と、3軸デジタル手ブレ補正を組み合わせてこの性能を実現した。風速15m/sの条件下でもジンバルの手ぶれ補正と画像処理による3軸デジタル手ぶれ補正を組み合わせてこの性能を達成している。
| 2センサー | 1 / 2.4 |
| デジタルズーム | x32 |
| 電子シャッタースピード | 1秒〜1 / 1000秒 |
| ISO範囲 | 100〜3200 |
| ビデオ解像度 | 4K / FHD / HD |
| ビデオフォーマット | MP4（H264） |
| 写真の解像度 | 広角：21MP（84°FOV） 直線：最大16MP（最大75.5°FOV） |
| 写真形式 | JPEG、DNG（Digital NeGative RAW） |
FLIR社製のサーマルカメラも搭載しており、ホットスポットの検出も可能。
| センサー | FLIR BOSON |
| 解像度 | 320×256 |
| 温度範囲 | -40°C〜 +150°C |
| 熱感度 | <60mK |
| 写真形式 | JPEG |
| ビデオフォーマット | MP4（H264） |
| ビデオ録画の解像度 | 1280×720、9fps |
セキュリティ
データ暗号化とプライバシー機能は、欧州連合の一般データ保護規則（GDPR）に準拠しており、機密性の高いミッションにもクラス最高のプライバシーとセキュリティを提供することが可能。
撮影した映像はSDカード上で512bitのAES-XTSアルゴリズムを使用して暗号化されます。万が一、ドローンやSDカードを紛失、盗難されてもデータを読み取られる危険はありません。また、安全なWPA2 Wi-Fi接続をすることで、送信機と「ANAFI USA」のリンクも暗号化されています。
機体購入に活用できる補助金
ANAFIシリーズの購入に活用できる最適な補助金は、小規模事業者持続化補助金（令和3年度）です。機体購入に加えて、操縦ライセンスの取得や備品やPix4Dなどのソフトウェア購入、ドローン事業立ち上げに必要なホームページやランディングページ制作にも活用できます。補助金を活用して、ドローンをお得に購入し、新規事業の立ち上げに利用しましょう。補助金の利用や検討に関しては是非とも弊社にご相談ください。
対象顧客（ユーザー）
民間用/産業用ドローンとしても警備や監視、探索救難、災害救助用途など幅広いユースケースを想定しています。今後は、軍事用途のみならず消防士、捜索救助隊、セキュリティ機関、測量士や点検・検査の専門家等の利用も想定されています。
まとめ
補助金を活用して、機体購入などのイニシャルコストを低減しながら、最新テクノロジーを活用した新規事業に活かしていきましょう。下記のCONTACT USから是非ともご相談ください。
